企業リスク対策
何かあってからでは遅い～過去の被害から学ぶ、大雪への備え
- 更新日：2025/02/04
- 投稿日：2025/02/04
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毎年のように大雪による被害が発生しています。大雪は、個人だけでなく企業にも大きな被害をもたらすものです。そのため、大雪による被害を軽減するには、日ごろからの備えが重要です。 本記事では、以下の項目を中心に、今からでもできる大雪対策について、ご紹介します。
大雪で発生する可能性がある事故
では、大雪が降ると具体的にどのような事故が発生するのでしょうか。
<大雪で起こりうる事故>
・車両事故
・除雪関連の事故
・落雪や雪崩による事故
・建物や設備の損壊
・道路や電気・水道などのインフラ被害
大雪が発生すると、道路での立ち往生や車の事故、除雪中の事故、落雪や雪崩による事故など、人命にかかわる事故が発生することもあります。また人命に関わる事故だけではなく、事務所や工場などの建物や付随する設備、道路や電気、水道などのインフラが被害を受けることにより業務を停止せざるを得なくなることもあるでしょう。このような事故や被害が発生した場合、従業員の安全にかかわることに加え、経営にも大きな負担がかかってしまうのです。
<大雪で考えられる経営上のリスク>
大雪によって建物や設備が損壊すると、雪解けまで修理ができずに事業継続に影響が出てしまうケースがあります。また、保険に加入している場合でも、保険金の支払いまで日数がかかってしまう場合もあり、注意が必要です。交通機関への影響で従業員が通勤できない、長時間の停電や断水などインフラにも被害が及ぶと、業務を停止せざるを得なくなってしまいます。
大雪に備えておくことは、これら経営上のリスクを回避するためにも重要です。
実際にあった雪害の事例
ここからは、実際に会った雪害の事例をご紹介します。
以下の事例は、2021年に発生した事故事例となります。
上記の通り、仮に事故に遭ってしまっても保険金がすぐに支払われない可能性があります。また事故に遭ってしまったことで、事業再開が遅れ、取引先や従業員にも迷惑をかけてしまうケースがあります。企業の皆さまは事前の対策を行い、被害の防止や削減に努めてください。
【大雪の日におすすめ】東京海上日動がおすすめする大雪対策
このような事故や損害が発生しないよう、あるいは被害を最小限に抑えられるよう、企業の皆さまには事前対策に加えて、大雪の直前や事後にも以下のような対策を講じることをおすすめいたします。
ご参考：除雪・雪下ろし時のワンポイントアドバイス
多雪地域における建築物は、建築基準法にて積雪重量を考慮し設計されているため、多雪地域とそれ以外の地域では被害が生じる積雪量の目安が異なります。
積雪量が次の目安に達する前に、余裕を持った雪下ろしの実施を推奨します。
<雪下ろしの目安>
（多雪地域）500㎏/㎡を超えると家屋倒壊のおそれ
（多雪地域以外）60㎏/㎡を超えるとカーポートやビニールハウスが、150㎏/㎡を超えると家屋が破損する可能性
ご参考：BCP（事業継続計画）の策定
大雪によって事業継続が困難になるケースが考えられます。交通機能の麻痺による物流の停滞や、電気・水道の停止による業務の停止など、その影響は事業によって異なりますが、雪害による業務停止が起こらないよう、事前対策や情報共有の方法、連絡先などをBCPに定めておくとよいでしょう。
東京海上日動がおすすめする防災備蓄品対策
事前対策①にも記載されているとおり、交通網が麻痺するほどの大雪になった場合には、建物や設備への被害だけでなく、従業員の帰宅が困難になる可能性が高まります。建物や設備だけでなく、従業員の安全を守るためにも防災備蓄品を十分にストックしておく必要があるでしょう。
とはいえ、限られた人手の中で全従業員分の防災備蓄品を的確に管理することや、災害直後に配布することに課題を感じている企業も多いのではないでしょうか。
そこで東京海上グループでは、企業の防災対応やオフィスの実態にあった防災備蓄品や企業防災のプロが厳選した商品を紹介しております。また、当社からの紹介コードを入力いただくことで5％の割引も適用になります。
例えば、必要な防災備蓄品を管理・保管のしやすいA4サイズにまとめた防災セット（ユニット1Dayレスキュー）などがございます。
激甚化する自然災害にしっかり備えておきたい企業さまは、以下の購入フローをご参考のうえ、オンラインショップにてご検討ください。
（パートナー企業であるレスキューナウ社のオンラインショップをご紹介しております。）
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